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ゼロエネルギー住宅とは?実現するためのポイントとメリット・デメリット

マイホームの購入を検討していると、「ゼロエネルギー住宅」という言葉を耳にしたことがある人もいるかもしれません。ゼロエネルギー住宅の定義とは何なのか、実現するためにはどのような条件があるのか、言葉は聞いたことがあっても具体的なことまではなかなか難しいですよね。ゼロエネルギー住宅のメリットとデメリットも考慮した上でぜひ参考にしてみてください。

 

◼ ゼロエネルギー住宅とは

白を基調とした外観の家

「ゼロエネルギー」という言葉は、文字通りエネルギーがゼロの状態のことをいいます。ゼロエネルギー住宅はエネルギー消費がゼロであることを示しますが、人が住んでいる状態でエネルギー消費をゼロにすることは難しそうですよね。ゼロエネルギーの定義について詳しくご紹介した上で、国が推奨している理由と補助金制度についてもご説明します。

 

・ゼロエネルギーの定義

人が住んでいる以上、家のエネルギー消費をゼロにするのは現実的ではありません。「ゼロエネルギー住宅」を実現するためには、エネルギーを減らす工夫をすることとエネルギーを創り出すことによって、使うエネルギーを補って「0(ゼロ)」にする必要があります。つまり、省エネによって消費するエネルギーを減らすこと、消費した分のエネルギーと同じくらいのエネルギーを創り出すことができる家のことをゼロエネルギー住宅といいます。

 

・なぜ国が推奨しているのか

日本がなぜゼロエネルギー住宅を推奨しているのかというと、温室効果ガス排出の問題が背景にあります。2015年に採択されたパリ協定において、地球温暖化対策の施策として温室効果ガス排出について協議されました。世界の平均気温上昇を工業化以前から2度以内に抑えるという目標が決められたことから、2030年にCO2排出量を26%削減するという公約が結ばれました。日本は、公約を果たすための取り組みとしてゼロエネルギー住宅を推奨しているわけです。

 

・補助金制度

ゼロエネルギー住宅にまつわる補助金制度として「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」があげられます。2030年のゼロエネ化を目指すために、導入する家の建築主や所有者を対象に補助金を支給する制度となっています。ゼロエネルギー住宅の設備費や工事費のうち50%以内、350万円が上限とされています。必須となる設備は換気設備とエネルギー計測装置、自然エネルギー等を利用した設計手法・制御機構、太陽光システム。他にも空調設備や給湯設備などさまざまな設備が補助の対象となります。

 

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◼ ゼロエネルギーを実現するために

清潔感のあるリビング

ゼロエネルギーを実現するためには、高断熱と省エネ、創エネがポイントとなります。ゼロエネルギー住宅を検討している場合は、知識として身に付けておいても良いかもしれません。

 

・高断熱

一つ目のポイントとしてあげられるのが高断熱。断熱性が高いと、夏は涼しく冬は暖かく快適な生活を送ることができるイメージがありますよね。断熱性が上がることで家の中のエネルギー効率が高まって、少ないエネルギーで快適な温度を保ちやすくなるのがその理由です。この仕組みによって使うエネルギーが減少し、光熱費も抑えることができます。断熱性を高めるためには、外気の影響を受けやすい屋根に断熱材を入れたり、窓ガラスやサッシの素材を断熱性の高いものにしたりといった方法があります。

 

・省エネ

省エネは無駄なエネルギーの消費を省くことをいい、これもゼロエネルギー住宅を実現するためのポイントとなります。冷暖房や換気、給湯器、照明といったエネルギー消費に関する設備を省エネ性能の高いものにすることが省エネへとつながります。効率の良い設備や消費電力の少ない設備を導入することはもちろん、家の中でどのくらいのエネルギーを消費しているのかを診ることができる設備を導入するのもおすすめです。

 

・創エネ

無駄なエネルギーを省く「省エネ」に対して、家でエネルギーを創り出す取り組みのことを「創エネ」といいます。一番想像しやすいのは太陽光発電システム。屋根の上に設置することで電力を創り出し、家の電力として使用することができます。蓄電池を備えると、創り出すだけではなく停電したときや災害のときでも電気を使うことができるなど一石二鳥。

 

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◼ ゼロエネルギー住宅のメリット

ぬくもりのある寝室

ゼロエネルギー住宅の定義と実現するためのポイントについてご紹介してきました。実際にゼロエネルギー住宅を選択するかどうかを決めるためにも、メリットとデメリットを知っておきましょう。

 

・補助金を受けられる

日本は温暖化対策の一つとして、ゼロエネルギー住宅を推奨していることをご紹介しました。国が定めた基準を満たすゼロエネルギー住宅を建てる際には、補助金を受けることができます。2018年度の補助金額は1戸あたり70万円、蓄電池の設置で1kWhごとに3万円の補助金を受けることができます。

 

・ランニングコストの削減

ゼロエネルギー住宅を建てることで、省エネ・創エネとなるため、光熱費などのランニングコストを削減することができます。太陽光発電システムを設置して自家発電を行えば、光熱費を抑えるだけではなく、電気買取制度を利用すると黒字になることも。

 

・ヒートショックを防げる

ヒートショックとは、急激な気温の変化によって血圧が変動し、失神や心筋梗塞といった症状を引き起こすことをいいます。冬場にお風呂に入るときに、暖房の効いた部屋と寒いお風呂との気温差によって起こることが多い症状です。家の断熱性能を上げることはヒートショックの予防にもつながるため、高齢の方でも安心して生活することができます。

 

・資産価値の向上

家の省エネ性能を評価する制度である「BELS(ベルス:建築物省エネルギー性能表示制度)」が施工されました。省エネに対する取り組みがどれくらい行われているかを評価する制度なので、評価が高いものほど住宅としての資産価値が上がることになります。ゼロエネルギー住宅は省エネに特化していることからBELSにおいて高評価を得られるため、将来的に売却の可能性がある場合は大きなメリットだといえるでしょう。

 

◼ ゼロエネルギー住宅のデメリット

温かみのある家

ゼロエネルギー住宅は、光熱費の削減や資産価値の向上などさまざまなメリットがありますが、デメリットももちろんあります。導入を検討している場合は、デメリットもしっかり考慮しておきましょう。

 

・コストがかかる

ゼロエネルギー住宅はランニングコストを抑えられることをご紹介しましたが、家を建てる際のコストが高いことがデメリット。ゼロエネルギー住宅にするためには、省エネのための設備や創エネのための太陽光発電システムなど、費用の高い設備を導入しなければなりません。補助金を受けることができるとはいえ、ある程度の初期費用がかかることを頭に入れておきましょう。

 

・太陽光発電が安定しないことも

太陽光発電は、文字通り太陽光を使って発電するシステムです。天気の良い日が続けばたくさん発電することができますが、雨が続く梅雨の時期や日照時間の短い冬などは発電量が減ってしまうことも。雨が降ることの多い地域や台風の多い地域、日照時間が短い地域などでは、太陽光発電を導入することが本当にメリットとなるかどうかを冷静に検討するようにしましょう。

 

・外観や屋根の形が制限されることも

太陽光発電を導入する場合、太陽光パネルを屋根に設置することになります。実際に見たことがある人も多いと思いますが、太陽光パネルが設置されていることがパッと分かりやすいような外観であることが多いですよね。安全に設置するために屋根の形状が制限されることもあります。外観が気になる人は、パネルが分かりにくいデザインになっているものもあるためチェックしてみてください。

 

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◼ まとめ

本格和風の家

ゼロエネルギー住宅という言葉を耳にしたことがある人も多いと思いますが、具体的なことは分からないということもあるはず。ゼロエネルギー住宅とは、省エネと創エネによって、消費エネルギーをゼロにする住宅のことをいいます。日本は国としてゼロエネルギー住宅を推奨しており、条件を満たせば補助金を受けることもできます。高断熱・省エネ・創エネをポイントとしてゼロエネルギー住宅を建てることで、ランニングコストを抑えられたり資産価値が向上したりというメリットを享受できます。導入コストが高いことや外観に制限が生まれることなどのデメリットも考慮した上で導入を検討してみてください。

 

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